お客様の声 voice

株式会社タカミヤ(東証プライム市場 2445)

 経営戦略本部 経営企画室長(兼)広報・IR室長 川畑貴史 様

「自社のステージやステップに合わせたIR活動を提案、
その活動を継続させることに尽力していただける、いわば指南役」

当社が支援を受けて感じたサービスを端的に説明するとこのような感じでしょうか。

当社は以前、業種や業態の問題か、或いはIR活動に問題があったのか、日々の出来高は低迷し、時価総額も経営者の考える水準とは程遠い状態でした。決してIR活動を疎かにしていたわけではありませんが、ポイントがズレていたようです。それを指摘し、軌道修正くれたのがジーキューブ社です。
決して変わったサービスではなく、当たり前のことを当たり前にやっていただけたのだと思います。具体的には同社のノウハウでしょうから控えさせていただきますが、発行会社の抱える問題点やニーズを役員や担当者とのコミュニケーションで聞きだし、分析し目指すべき姿や今やるべきことを明確に指摘していただけました。

ーキューブ社のアドバイスで、当社は「目立たない企業だからこそ、そのような企業を探している投資家、正確には機関投資家をターゲット」にIR活動を進めることにしました。そして同社の助言でIR資料の改善も行いました。おかげさまで、当社は、機関投資家との接触機会が増え、保有比率もかなり高まりました。継続する取り組みを進める一方で、次の課題として、個人投資家、海外の投資家とのコミュニケーション機会を増やしていくことを掲げ、成果を出すべく現在もジーキューブ社からの支援を受けながらIR活動に取り組んでいます。

ここからは個人的な感想ですが、ジーキューブ社の支援は、支援というより指導のように感じます(笑)。対話する時の目線が、常に役員もしくはその株主と感じるからです。さらには、我々がIR活動に対するモチベーションを維持・向上するために定例ミーティングでは、様々な情報や助言をいただいています。資本政策についての考え方、企業買収、ファイナンス理論のエッセンスなんかは、新任・若手担当者にとっては大いに刺激になるのではないでしょうか。

ジーキューブ社から「IR活動はどのような時も継続させることが大切です」とよく言われるのですが、言うだけでなく、先のような様々な工夫で継続を支援し、また若手担当者のスキルアップにも尽力いただける、まさに「IR活動の指南役」というに相応しい企業だと思います。

株式会社ニレコ(東証スタンダード市場 6863)

前IR担当  片山安雄 様

① 個々の企業の現状を深く理解し、その会社に合ったIR活動についての助言や提案を提供してくれる。

(多くのIR支援会社、IRコンサルティング会社も同じようなことを言っているが、これを真剣にやっているところは、他にはなかった)

  • このためには、会社の事業内容と特徴、強みと課題、市場の特徴とその動向、競合するライバルの動向、経営者の人柄や想いなど、その会社のIRと同等かそれに近い知識を持っている必要がある。
  • さらにIRのための助言を行うには、アナリストや投資家といった企業の側とは違う、「市場の視点で企業を見るとどう映るか」が見えていないとできない。

※ 例えば、決算説明会で使う説明資料といったツールの作成について、他のIR支援会社は一つのお手本をあらかじめ想定していて、企業にそれに準じてツールを作成させる、型にはめるような形式でのアドバイスしかやっていない。

一番大切な「企業が何を語るのか」語るものが決まったら「それを理解してもらうためにどうように表現するのか最適なのか」というのは企業によって異なるはずだが、そのためには多大な労力がかかり、本気で取り組んでくれるIR支援会社は、ここ以外にはなかった。

② 説明会終了後に出席したアナリスト等に説明会の感想や意見を「パーセプションスタディ」として、企業に代わって聞いてもらえる。

企業でもアナリストでもない「第三者的な立場」を活用して、多くの有益な情報を引き出してもらえる。ここで出された意見を参考にして改善すると、次回の説明会の質は確実に向上できる。

③ 毎月1回のミーティングは中小企業の担当者にとっては、なかなか得にくい情報取得の場であり、日頃チームで業務ができないため得難い議論の場でもある。

大企業では、IRチームが会議で行っている施策の検証や検討中のアイディアを練り鍛えるようなことが、1人で担当している中小企業の担当者にとっては、このミーティングがその場となっている。特に、ここでの議論がヒントになって新たな施策に結実することも多い。ある意味で、コーチング、あるいはブレイン・ストーミングの場として有益に活用させてもらっている。

④ ローカルな中小企業でなかなか入手できない市場関係、金融関係の動き、あるいは各企業の資本政策のトレンド等の情報を整理して提供してもらっている。

新聞報道等では、その事項だけの単発的な取り上げ方だが、この事項の意味とか今後への影響の可能性(トレンド)まで解説してもらえるので、情報収集の点でもありがたい。

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